地域ごとのリスク判定＋行動示唆 ソナエ Research

地震だけでなく水害や土砂災害、風害など幅広い災害のリスク情報（地震発生確率・揺れやすさ・液状化のしやすさ・想定浸水深など）を一元表示。建物情報を設定することで被害の推定も可能です。リスク判定と被害推定から、適切な事前の行動示唆を提示するウェブサービスです。

どの地域にも「いつか必ず来る」大地震に備えて。（株）構造計画研究所の学術研究とエンジニアリングに基づくシミュレーション技術で揺れの分布や建物被害状況を推定。これに道路通行可否や火災発生・延焼、人的被害などの実被害情報を加えた最新情報を災害発生直後から提供できます。

地震発生直後に、センサーから得られる情報と建物情報（構造種別・建築年代など）を用いて、建物の被災状況を推定。さらに、主要な構造部材（柱梁・壁）の画像データからひび割れを検知。建物の被災状況を瞬時に判定できます。地震発生直後のリアルタイムな退避情報システム構築などに活用いただけます。

地震発生直後、建物が無事でも、設備や重要物に被害があると事業は止まってしまいます。しかし被害の程度や規模などを予測できないと、その対策は打てません。BCPのソナエとして、事業継続のための被害推定、実施した地震対策の効果検証を通じて、対策方針をサポートするコンサルティングサービスです。漠然とした「被災」のイメージを見える化し、内部設備対策の自社基準の策定などにお役立ていただけます。

被災による商材毀損のような営業損失（販売損失、サービス縮小・停止）へのソナエとして、災害発生から被害発生までの「退避タイムライン」を提供します。商材を計画的に退避させるための計画策定ツールとして活用いただけます。リアルタイム洪水予測システム（RiverCast）や総務省が普及促進を進めるLアラート（災害情報共有システム）と連携して災害警戒情報を感知し、退避アラートを管理者に発信できるオプションもございます。

2020年より不動産取引時において説明が義務化されている水害ハザードマップ情報に加えて、地形情報を用いた浸水シミュレーションから中小河川も考慮して精細な被災予測情報を提供します。いざ災害が起きたときの適切な行動示唆までをパッケージでご提供できるオリジナルサービスです。

住所から災害リスクを3段階で判定。災害の事前対応と事後対応について、被害抑止と軽減、応急対応の観点からさまざまな対策のガイドラインを提示するサービスです。さらに判定されたリスクや課題に応じて幅広いソリューションをご案内します。（調査/コンサル、ハード対策、システム/サービス、機器/装置/グッズ、保険金融など）